業務委託レートの計算ツール

給与から提示できるレートへ

業務委託レートは、単に給与を置き換える以上の役割を果たさなければなりません。雇用主が支払っていたはずの福利厚生と、請求できない時間も賄う必要があります。ここでの方法は3段階です。目標給与に諸経費を上乗せして諸経費込みの総コストを求め、1年で現実的に請求できる時間を数え、総コストをその時間で割ります。式は、レート = 給与 ×（1 + 諸経費%）÷（請求可能週数 × 請求可能時間）です。

目標給与6万ドル、諸経費30%の場合を考えます。総コストは7万8,000ドルです。週30時間を46週請求すると年間1,380時間となり、時給は56.52ドルです。5日勤務の週に分けると日額は339.13ドルです。この30%は、正社員なら無償で得られるもの、すなわち年金拠出、有給休暇や病欠、給与税、機材、保険、ソフトウェアを賄います。

諸経費と請求可能時間の設定

レートが持続可能かどうかは2つの数字で決まります。諸経費は過小評価されがちで、自営業の税、保険、無給の休暇、自分の年金を加えると、30%は下限であり、多くのコンサルタントは50%以上を使います。請求可能週数は2つ目の落とし穴です。誰も52週すべては請求しません。休暇と病気に4〜6週間、加えて契約の切れ目や無給の事務作業を見込むと、請求可能週数は46週前後になります。

この結果は、正社員相当と採算を合わせる最低ラインであって、市場価格ではないと考えてください。需要が強い、または専門性が高い仕事なら、それを上回る額を請求しましょう。実績を積んでいる段階なら、一部の案件では安く受けて他で取り戻すこともあります。コストが変わるたびに再計算し、範囲が決まった仕事には日額を、時間が青天井の仕事には時給を提示すると、顧客が使ったすべての時間に対して報酬を得られます。